2025年問題とは、超高齢化社会が作り出す様々な歪に対しての問題である。
その中で最大の問題とされているのが、国が負担をする医療費の崩壊である。
納める税金額と、国が出費をする金額とのバランスが成り立たなくなってしまう問題だ。

2025年問題は、突然現れた問題では無く、人口が減った時点で知り得た問題だろう。
政治家の方が選挙に当選するためには、選挙権のある人口の多い年齢層に対して優遇される様な政策を行って来た事も原因の一つである。
つまり、お年寄りを優遇して少子化対策を積極的に行って来なかった事も挙げられるのだ。

超高齢化社会を解決するためには、いくつかの方法がある。
世界の中には、医療費が無料としての政策を行っている国もある。
その様な国の多くは、石油が豊富にあり、石油を売ったお金で資金を作り出している。

日本の陸地による国土は大きくないが、海底を含めれば大きな領域を持ち合わせているのだ。
つまり、海底資源開発を国が先導して積極的に行えば、資金を生み出す事も可能である。

運動をする事に対して、給料を支払う方法も一つの方法だ。
給料を支払えば、生活が豊かになる事によって景気が良くなり納税額も増えるだろう。
運動をする事によって、病気になるリスクを軽減する事にも繋がる。

会社を退職すれば、人との繋がりが少なくなり、自宅に引きこもる事によって病気になる確率が高まると言われている。
人との出会いを半強制的に作り出して行く事によって、2025年問題における超高齢化社会時代を乗りきれるかもしれない。